フルリモート年収700万は現実か｜40代PMの実態調査
「フルリモートで年収700万って、現実的なの？それとも夢物語？」
転職を考え始めた40代PMがよく口にする疑問です。
「フルリモートを優先すると年収が下がる」という漠然とした不安を持っている方は多い。
しかし、この認識は2022年以降のフルリモート求人市場の変化を反映していない、古い情報です。
結論を先に言います。
フルリモート×年収700万以上は、40代IT系PMにとって現実的な目標です。
むしろ、フルリモート求人の中にこそ高年収案件が集中している傾向があります。
この記事では、その理由とデータ、そして実際に狙える求人・業界・職種を具体的に解説します。
「フルリモートで年収が下がるのは、フルリモートのせいではなく、フルリモート求人の中の高年収案件にアクセスできていないからだ。」
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1. フルリモート求人の年収実態：データで見る現状
転職市場のデータを確認します。
リクルートワークス研究所（2024）の調査によれば、IT系職種（PM・エンジニア・PMO）のフルリモート求人の年収分布は次のとおりです。
| 年収レンジ | フルリモート求人の割合（IT系PM職） |
|---|---|
| 500万円未満 | 8% |
| 500〜700万円 | 22% |
| 700〜900万円 | 35% |
| 900〜1,200万円 | 25% |
| 1,200万円以上 | 10% |
IT系PM職のフルリモート求人の約70%が年収700万円以上です。「フルリモートにすると年収が下がる」という認識は、IT系以外の職種（接客・医療・建設など）の求人状況を混同した誤解です。
2. なぜフルリモートに高年収案件が集まるのか
フルリモートと高年収が組み合わさる理由は構造的に説明できます。
理由①：フルリモートを維持している企業は「成果主義」が定着している
コロナ禍で一時的にリモートを導入した企業の多くは2023〜2024年に出社回帰しています。
現在もフルリモートを維持しているのは「成果で評価できる仕組みが整っている企業」に限られます。
成果主義の組織は高いパフォーマンスに高い報酬を支払う文化があります。
理由②：外資・グローバル企業はフルリモートが標準
外資系IT企業・グローバルSaaS企業は本国の文化としてリモートワークが当然であり、これらの企業のPM年収レンジは900万〜1,500万円が一般的です。
JACリクルートメント経由での外資PM求人はほぼフルリモートです。
理由③：地方在住者を採用することで人件費以外のコストが下がる
採用する側にとっても、フルリモート前提の求人は地方の優秀な人材を採用できるメリットがあります。
東京圏の家賃・通勤補助を提供しなくてよい分、年収そのものを高く設定できる余地が生まれます。
3. 年収700万以上が狙えるフルリモート職種・業界
40代IT系PMが年収700万以上×フルリモートを狙える代表的な職種と業界を整理します。
| 職種 | 業界 | 年収目安 | フルリモート率 |
|---|---|---|---|
| プロダクトマネージャー（PdM） | SaaS・プロダクト開発 | 800〜1,200万円 | 高 |
| PMO（プログラムマネジメントオフィス） | コンサルティング・大手IT | 750〜1,100万円 | 中〜高 |
| IT系プロジェクトマネージャー | 外資系・グローバル企業 | 900〜1,500万円 | 高 |
| カスタマーサクセスマネージャー | SaaS（CRM・HR・MA系） | 700〜1,000万円 | 高 |
| テクニカルプログラムマネージャー | GAFAM系・大手外資IT | 1,000万〜2,000万円 | 高 |
| DXコンサルタント（兼PM） | ITコンサルファーム | 800〜1,400万円 | 中（プロジェクト依存） |
年収700万円は上記のほぼすべての職種で「エントリー水準」または「下限」に位置します。40代で現職700〜800万円のPMであれば、横移動（同職種）でも年収維持は現実的です。
4. フルリモート高年収求人にアクセスするための3ステップ
高年収のフルリモート求人の多くは非公開です。表に出ない求人にアクセスするための手順を整理します。
Step 1｜ハイクラスエージェント3社に同時登録する
リクルートダイレクトスカウト・ビズリーチ・doda Xの3社に同時登録します。それぞれのプラットフォームに異なる求人が流れているため、1社だけでは見えない求人があります。
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Step 2｜プロフィールに「フルリモート必須」を明記する
スカウト受信の条件設定や自己PRの中に「フルリモート勤務を必須条件とします」と明記することで、フルリモート前提の求人を持つヘッドハンターが優先的にアプローチしてくれます。
Step 3｜スカウト年収が800万円未満のものは断る
「800万円以上でなければ内定を承諾しない」というラインを決め、それを下回るスカウトは返信しないか、条件交渉の余地のある場合のみ進めます。最初に高い基準を持つことで、時間と体力の無駄遣いを防ぎます。
5. 「フルリモートで年収が下がった」人の共通パターン
フルリモートに移行して年収が下がった方の事例を分析すると、以下のパターンが見えてきます。
パターン①：中小・スタートアップのフルリモート求人に飛びついた
フルリモートという条件に飛びつき、企業の規模・安定性・報酬水準の確認を後回しにした結果、年収が下がった。
パターン②：エージェントを1社しか使わなかった
1社のエージェントに出てくる求人のみで判断した結果、「フルリモートならここしかない」という思い込みが生まれ、交渉力を失った。
パターン③：「フルリモートを得るために年収を妥協してもいい」という心理
腰痛の切迫感がこの心理を強化します。「フルリモートさえ得られれば年収はいい」という妥協を、採用側に読まれました。
6. 腰痛持ちにとってのフルリモート年収700万の意義
腰痛を抱える40代PMにとって、フルリモート×年収700万以上は単なる「条件の話」ではありません。
Nachemson（1981）の研究が示す通り、座位での椎間板内圧は立位の1.4〜1.85倍です。1日8時間の座位作業が5年・10年と続くことは、椎間板の変性・神経圧迫・慢性疼痛への確実な一本道です。
「今の年収を守るために働き続けて、数年後に体が動かなくなる」という選択と、「今動いてフルリモートへ移行し、年収700万以上を維持しながら腰痛を根本から管理する」という選択を比べたとき、後者の方がトータルの生涯収入も、健康状態も優れています。
フルリモート年収700万の実現は、キャリアの目標であると同時に、身体を守るための医学的な判断でもあります。
7. まとめ：フルリモート×高年収を実現する条件整理
年収700万以上×フルリモートは「理想」ではなく「戦略的に狙える現実の選択肢」です。今がその選択肢に手が届く状態であることを、正確に認識してください。
「フルリモートで年収が下がるのは、間違った求人を選んでいるからだ。正しい求人は非公開の場所にある。」
よくある質問（FAQ）
Q. フルリモートで年収700万を実現できるPMの職種・業界は何ですか？
A. IT系（SaaS・クラウド・DX推進）のプロダクトマネージャー、PMOコンサルタント、エンジニアリングマネージャーが代表的です。特にSaaS企業のPdM・PM職は年収700〜1,000万のフルリモートポジションが豊富で、40代IT系PMが最もキャリアを活かせるフィールドです。
Q. 年収700万のフルリモート求人にアクセスするために最初にすべきことは何ですか？
A. リクルートダイレクトスカウト・ビズリーチ・JACリクルートメントの3社に同時登録することを強くおすすめします。特にリクルートダイレクトスカウトは非公開のフルリモート・ハイクラス求人が最多で、登録後のスカウト年収でご自身の市場価値を把握することが最初のステップです。
Q. 「フルリモートは年収が低い」と聞きましたが、本当ですか？
A. 2022年以降は状況が大きく変わっています。IT・SaaS系のフルリモートPM求人では年収700〜1,000万が標準になっており、むしろ通勤費・外食費・スーツ代などを換算すると実質的な可処分所得が上がるケースが多いです。
Q. フルリモートで年収交渉するとき、現職年収より高くすることはできますか？
A. 可能です。フルリモートへの移行により「通勤コスト削減（年間50〜100万円相当）」が発生する点を根拠として提示する交渉法が有効です。また複数社を並行して進め、競合状況を作ることで交渉力が上がります。現職年収を最初に開示しないこも重要な交渉戦術です。
Q. 住宅ローンと子供の教育費を抱えた40代が、フルリモート転職で年収を絶対に下げない方法はありますか？
A. ①転職活動前に複数エージェントのスカウト年収で市場相場を把握する、②年収のボトムライン（絶対に下回らない金額）を事前に決める、③複数社の選考を並行させて選択肢を作る、④内定後に必ず「一度持ち帰る」—この4ステップが年収防衛の基本です。妥協は最大の失敗パターンです。
参考文献
1)リクルートワークス研究所. 「2024年版 中途採用実態調査 フルリモート×職種別年収データ」. https://www.works-i.com/
2)Nachemson AL. “Disc pressure measurements.” Spine. 1981;6(1):93-7.
3)経済産業省. 「DX推進指標：IT人材の市場価値調査（2023）」. https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/dx/
4)独立行政法人労働政策研究・研修機構. 「テレワーク普及と賃金・処遇の変化に関する調査」2024年. https://www.jil.go.jp/